打ち合わせは、
業界の説明から始まりません。
映像制作会社に依頼するとき、いちばん時間を取られるのは「自社の仕事を理解してもらうこと」です。そこが要らないと、初回の打ち合わせで進むところが変わります。ビルメン特化が具体的に何を意味するのかを、3つの違いに分けて説明します。
「説明が要らない」だけで、何が変わるのか
映像制作会社に採用動画を頼むとき、発注側がいちばん時間を取られるのは、企画の議論ではありません。自社の仕事を理解してもらうことです。設備管理とは何をする仕事なのか、常駐と巡回はどう違うのか、なぜ有資格者が要るのか。ここを一から説明することから打ち合わせが始まります。
この時間は見積書に載りません。しかし実際には、初回の打ち合わせの半分以上がこれに費やされ、企画の話に入る前に時間切れになることも珍しくありません。担当者の方が「毎回いちから説明するのが大変だった」とおっしゃるのは、この構造のためです。
私たちはビルメンテナンス・ビル管理業界に絞って採用動画を作っています。前提が共有された状態から始まるので、初回の打ち合わせで撮影計画の話まで進みます。早く終わることが目的ではありません。同じ時間を、業界の説明ではなく企画に使えるということです。
具体的に、3つのことが違います。
現場の言葉が通じる
設備管理、中央監視、電気主任技術者、法定点検、常駐と巡回。この前提を共有した状態で最初の打ち合わせが始まります。
「どんなイメージですか」と聞かない
企画・コピー・絵コンテまでこちらから出します。ゼロから言葉にしていただく必要はありません。
効果を最優先に設計する
自社で動画マーケメディア「動画マーケデータバンク」を運営。数字で語れる設計にします。
現場の言葉が通じる、とはどういうことか
用語が通じることそのものが価値なのではありません。用語の裏にある撮影上の判断が共有できることに意味があります。
撮る対象の見当がつく
「設備管理の仕事を見せたい」と言われたとき、中央監視室の盤面なのか、屋上の空調機なのか、地下の受変電設備なのか、日常巡回そのものなのかで、絵はまったく変わります。どれがその会社らしさなのかは、職種と物件の種類からある程度は絞り込めます。この絞り込みを打ち合わせの場でできるかどうかが、初回の進み方を分けます。
撮ってはいけないものが分かる
建物には、ビルオーナーやテナントの都合で映してはいけないものがあります。館銘板、テナント名、防犯上の理由で公開できない設備の位置。撮影当日に指摘されると撮り直しになりますが、事前に分かっていれば構図を変えるだけで済みます。
業務を止めない撮り方が分かる
点検には手順と時間が決まっているものがあります。撮影のために止められるものと止められないものの区別がつくと、「撮影に協力してもらう」のではなく「いつもの業務を撮らせてもらう」形に寄せられます。出演される方の負担も、このほうが小さくなります。
企画・コピー・絵コンテは、こちらから出します
「どんなイメージですか」と聞かれても、映像の言葉で答えられる採用担当者はほとんどいません。それは本来、制作会社の側の仕事です。
私たちは、ヒアリングでうかがった採用の課題から企画をこちらで組み立て、コピーと構成、必要なら絵コンテまでを提示します。御社にお願いするのは、それを見て「ここは違う」と言っていただくことです。ゼロから言葉にする作業と、出てきたものを直す作業では、必要な労力がまるで違います。
この進め方は、採用担当が一人しかいない、あるいは総務と兼務している会社ほど効きます。動画制作にかけられる工数が限られているほど、たたき台がある状態から始める価値が大きくなります。
効果から逆算して設計します
代表の松尾は、大学在学中に日本テレビ系列局の報道フロアで3年間勤務し、映像制作プロダクションを経て独立しました。複数の事業会社で動画マーケティングを担当し、これまでに2,500点以上を制作しています（個人事業主時代からの通算・静止画を含みます）。2022年に株式会社OneTrackを創業しました。
自社では動画マーケティングのメディア「動画マーケデータバンク」を運営しています。作ることだけでなく、公開後にどこへ置き、何を見て判断するかまでを含めて設計するのは、この積み重ねからです。
ご依頼いただいた企業のリピート率は95.5%です。
ただし、効果の数値は公開していません
「動画を入れたら応募が何倍になった」という数字を、私たちは公開していません。応募数は求人媒体の出稿、募集条件、時期、地域の求人倍率に大きく左右されます。動画だけを取り出して効果を測ることは、正しくやろうとするほど難しくなります。
持っていない数字を出すことはしません。そのかわり、公開後に何を見るか（再生完了率、応募経路の内訳、説明会での反応）は、企画の段階で一緒に決めます。
向いていないケースもお伝えします
採用の課題がすべて動画で解決するわけではありません。給与や勤務地の条件が競合に対して明確に不利な場合、動画は「知ってもらう」ところまでしか効きません。募集要項そのものを見直したほうが早いこともあります。
ご相談の結果、「今は動画を作らないほうがよい」とお伝えすることもあります。その判断も含めて、30分の無料相談でお話しします。
まず、現在地を聞かせてください。
30分の無料相談を承っています。業界の説明から始めていただく必要はありません。まだ何を作るか決まっていない段階で構いません。